概要
政治の世界にまで影響を及ぼす科学否定、その拡大を止める反撃の提言。地球平面説、気候変動否定、コロナ否定、反ワクチン、反ＧＭＯ、そして陰謀論―彼らはなぜ科学的証拠から目を背け、荒唐無稽な物語を信じてしまうのか？異端の科学哲学者が陰謀論の国際会議に潜入し、科学否定論者を直接取材。最新科学の成果も交えて彼らの本心をさぐり、現代に蔓延する科学否定／事実否定に立ち向かう戦略を考える。
著者
リー・マッキンタイア
1962年生まれ。哲学者。ボストン大学研究員（科学哲学・科学史センター）
科学者になる
科学者になる
— ひろき@AIと思考実験してみた (@bluesbookblog) October 25, 2024
脳は学習に利用できず、対策もできないランダムな出来事を嫌い、無力感を感じた時、対峙すべき対象を明確にしてくれる説明に引き寄せられる
科学者は、科学の推論は常に不確実性がつきまとうことを理解し、仮説が証拠と違う時、自説を修正する覚悟を持っているhttps://t.co/l0BRWHih0o
信頼を得る
信頼を得る
— ひろき@AIと思考実験してみた (@bluesbookblog) October 26, 2024
非科学者は証拠のチェリーピッキング、陰謀論への傾倒、偽物の専門家への依存、非論理的な推論、科学への現実離れした期待の5つの誤りをしている
足りないのは情報でなく信頼のため、常に科学が勝てる訳ないことを理解し、対立は共感や敬意、傾聴で対話へ繋げるhttps://t.co/l0BRWHhJaQ
リスクは利益とセットで考える
リスクは利益とセットで考える
— ひろき@AIと思考実験してみた (@bluesbookblog) October 26, 2024
ワクチンや遺伝子組み換えは、安全な証拠も危険な証拠もないため、個人的な好みとビジネス的な環境面を配慮し、否定している人もいる
自然科学は否定されるまでは正しく、社会科学は肯定されるまで正しくないため、陰謀論者も〇〇主義と考えるhttps://t.co/l0BRWHih0o
AIと思考実験してみた
Q1：自然科学と社会科学の「正しい」という基準の違いについて、具体例を挙げて説明できますか？
自然科学は、人類が存在する前からある原則に基づいていて、否定されるまで「正しい」と考えられています。例えば気候変動について、科学的証拠がそろうまで確信を持てないため、否定される証拠を見つけることが難しく、行動を先送りにしてしまう場合があります。一方で、社会科学は人間社会の中で作られた学問なので、肯定されるまで「正しい」と認められません。そのため、心理学や経済学では、多くの議論や証明を重ねる必要があります。
Q2：気候変動において「否定されるまで正しい」という考え方がどのように影響を与えると思いますか？
気候変動が「否定されるまで正しい」という基準で考えると、「気候変動を気にしなくてもよい」という誤った結論を生む危険があります。特に気候変動は一方通行の問題であり、取り返しがつかない状況を避けるために、自然科学の枠組みを超えた行動が必要だと考えます。たとえば、再生可能エネルギーを活用した取り組みを進めることで、科学的議論を超えた具体的なアクションにつなげられるのではないでしょうか。
Q3：気候変動を前提に、富裕層や先進国が果たすべき役割についてどう考えますか？
富裕層が多くの二酸化炭素を排出している現状を改善しなければ、未来世代がより苦しい状況に直面すると思います。そのため、先進国が環境に配慮したビジネスを推進し、排出量を削減する取り組みを行うべきです。具体的には、CO2排出量をゼロに近づける国際的な合意を進め、環境負荷を軽減する方向に舵を切る必要があると感じます。
Q4：国を超えた企業の役割が重要になる時代についてどう思いますか？
国の枠組みを超えた社会が近づいていると感じます。国籍や文化の違いによって不平等が生まれる現状を超えるには、アップルやグーグルのようなグローバル企業が「新しい国」のような役割を果たす可能性があります。こうした企業は、価値観を共有する人々をつなぐプラットフォームとして機能し、自由な選択肢を提供できる未来をつくるのではないかと思います。
Q5：企業が「国家の代替」として機能する際の課題は何だと思いますか？
企業が国家に代わる存在になる場合、株主の利益と公共の福祉をどのように調和させるかが課題になります。株主によるガバナンスは民主主義と似た機能を持つため、ある程度の公平性は期待できますが、それだけでは限界があります。例えば、生活保護のような社会保障をどう提供するかが大きな問題です。民間企業が公共サービスを担う際に、利益と公益のバランスを取る新しい仕組みが必要です。
Q6：企業型ベーシックインカムについて、どのように考えますか？
企業型ベーシックインカムは、広告収益などを活用してタクシー料金や基本的な生活費を無料にする仕組みが可能だと思います。例えば、タクシー内で広告を視聴する代わりに料金が無料になるサービスは、すでに実現可能性が高いです。こうしたモデルが広がることで、衣食住を含む生活の基盤が企業によって支えられる未来も見えてくると思います。
Q7：企業型ベーシックインカムを進める上で、エネルギー問題をどのように解決するべきでしょうか？
電力の安定供給が課題ですが、自然エネルギーと蓄電技術がその鍵を握ると思います。例えば、太陽光発電とイーロン・マスクのような蓄電技術を組み合わせることで、夜間に蓄えた電力を日中に活用する仕組みを構築できます。こうした取り組みを進めることで、電気代を削減し、企業型ベーシックインカムを実現しやすくなるのではないでしょうか。
Q8：SDGsに基づくスタートアップの支援について、どのような取り組みが必要ですか？
二酸化炭素の排出量削減に取り組む企業を支援するため、政府は税制優遇などの制度を整えるべきだと考えます。特にSDGsを重視するスタートアップが、新しい市場を作り出し、大企業が変革を迫られるような競争環境を作ることが重要です。これにより、日本も世界で競争力を持つ持続可能な市場を築けると期待しています。
このやり取りを通じて、未来の社会像や、国と企業が果たすべき役割、気候変動やSDGsへの取り組みについて深く議論できました。これからの社会のあり方を考える上で、多くの示唆が得られる対話になったと思います。
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